営業職への転職を考えているあなたは、やはり年収が気になるのではないでしょうか。営業職の年収は、業界や経験年数、年齢層によって大きく異なります。
この記事では、営業職の平均年収をさまざまな角度から解説します。業界別、年齢別、経験年数別のデータに基づき、あなたが目指す年収を実現するためのヒントもご紹介します。
目次
営業職の全体平均年収
営業職の平均年収は、業界全体でも比較的高めの水準にありますが、その実態は業界や役職、性別によって大きく異なります。ここでは、統計データをもとに営業職全体の平均年収を詳しく解説します。
統計データによる平均年収
厚生労働省が発表している「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、営業職の全国平均年収は、所定内給与額と年間賞与その他特別給与額を合算すると約550万円です。
この数値はあくまで全体平均であり、業界や経験、個人のスキルによって大きく変動します。
参考:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
他の職業と比較した場合の年収
営業職の平均年収を考える際、他の職業と比べてどうなのかが気になるところでしょう。厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、全職種の平均年収(きまって支給する現金給与額と年間賞与その他特別給与額を合算)は約490万円です。これに対し、前述の通り営業職の全国平均年収は約550万円となります。
この数字から見ると、営業職の平均年収は、全体平均よりも約60万円高く、比較的高い水準にあると言えます。これは、営業職が成果に連動したインセンティブ制度を持つことが多く、個人の努力や実績が収入に反映されやすい特性を反映していると考えられます。
参考:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
男女別の営業職の平均年収
同じく「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、男性の営業職の平均年収は約600万円、女性の営業職の平均年収は約400万円となっています。
男女間で差があるのは、就いている業界や役職、勤続年数などが影響していると考えられます。しかし重要なのは、ご自身の経験やスキル、そして目指す業界によって年収は大きく変動するということです。
参考:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
業界別の営業職の平均年収
営業職の年収は、所属する業界によって大きく異なります。高額な商材を扱う業界や、成長が著しい分野では高収入が期待できる一方で、業務内容やインセンティブ制度の有無によっては、平均年収が低めになる場合もあります。
高収入な業界
高収入を期待できる業界としては、専門性が高い業界や商品単価が高い業界が多いです。
- 医薬品・医療機器業界: 医師や病院向けの営業は専門知識が必須であり、製品単価も高いため、年収が高い傾向にあります。
- 金融業界: 証券会社や保険会社など、個人の成果が年収に直結しやすいインセンティブ制度が充実している企業が多く、高収入を目指せます。
- IT業界(SaaS、コンサルティングなど): 企業向けのシステム導入やソリューション提案を行う営業は、プロジェクトの規模が大きく、年収も高くなります。
中程度の収入の業界
比較的安定した収入が得られる業界であり、法人営業や代理店営業などが挙げられます。
- メーカー(自動車、機械など): 完成品を扱うメーカー営業は、安定した給与体系であることが多いです。
- 人材業界: 企業の採用活動を支援する営業は、成果に応じたインセンティブもありますが、比較的安定した年収が見込めます。
- 広告業界: クライアントの広告戦略を支援する営業は、企画力や提案力が求められ、実績に応じて年収が変動します。
法人営業の平均年収は525.7万円、代理店営業は515.8万円です。これらの業界では、取り扱う商材や取引先の規模により年収が変動しますが、一定の安定した収入を得やすい傾向があります。
低収入な業界
一方で、低収入となる可能性がある業界も存在します。商品単価が低い、あるいは競争が激しい業界では、年収が平均を下回る可能性があります。
飲食・小売業界: 店舗へのルート営業や、個人向けの営業が多い傾向にあり、単価が低いため年収も比較的低めになることがあります。
業界別平均年収の一覧
業種別平均年収比較(厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」より)
業種 | 平均年収 |
---|---|
全産業平均 | 472万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 635万円 |
金融業・保険業 | 625万円 |
教育・学習支援業 | 575万円 |
情報通信業 | 570万円 |
不動産業、物品賃貸業 | 536万円 |
建設業 | 528万円 |
製造業 | 472万円 |
卸売業・小売業 | 469万円 |
医療・福祉 | 429万円 |
運輸業・郵便業 | 415万円 |
生活関連サービス業、娯楽業 | 379万円 |
宿泊業・飲食サービス業 | 345万円 |
参考:厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
年収1,000万円以上の営業職がいる業界とは?
年収1,000万円を超える営業職は、やはりインセンティブの割合が高い業界に多く見られます。特に、以下のような業界では、高額な報酬を得ている営業パーソンが多数存在します。
- 金融業界(投資銀行、証券会社、M&A仲介など): 高額な取引を扱うため、成果報酬も大きいです。
- 不動産業界(特に法人向け、高額物件): 一件あたりの契約金額が大きく、インセンティブも高額になる傾向があります。
- IT業界(高額SaaS、コンサルティング): 大手企業向けのソリューション提案や、難易度の高いコンサルティング案件では、高い成果報酬が期待できます。
- 医薬品・医療機器業界(専門性の高い製品): 新薬や高機能医療機器の営業は、専門知識と実績が評価され、高収入に繋がります。
このように、年収1,000万円を超える営業職は、特定の業界に集中しており、商材や業務内容の特性が高収入を生む要因となっています。将来的に高収入を目指す場合は、これらの業界での転職やキャリアアップを検討することが効果的です。
年代別の営業職の年収
営業職の年収は、年齢やキャリアのステージによって大きく変動します。年齢が上がるにつれて、経験やスキルが蓄積され、年収も上がる傾向にあります。
ここでは、20代、30代、40代以上といった年齢層別に、営業職の平均年収や収入増加のポイントを詳しく解説します。
20代の平均年収
「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、20代前半(20~24歳)の営業職の平均年収は約350万円、20代後半(25~29歳)では約450万円です。
この年代では、年収は勤続年数や会社の規模、業界によって大きく異なります。しかし、インセンティブ制度が充実している会社であれば、実績次第で大幅な収入アップも期待できます。
30代の平均年収
「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、30代前半(30~34歳)の営業職の平均年収は約550万円、30代後半(35~39歳)では約650万円です。
経験を積み重ね、顧客との信頼関係を築くことで、収入の安定と増加が見込めます。30代では、転職によってさらなるキャリアアップや収入アップを目指す営業職の方も多いです。また、管理職への昇進の機会も増えてきます。
40代以上の平均年収
「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、40代の営業職の平均年収は700万円を超え、ピークを迎えるのは50代前半で約800万円となっています。
管理職や専門職に就くことが多く、経験と実績に応じた高い給与が期待されます。また、業界や企業によっては1,000万円を超える収入を得る場合もあります。なお、反面で管理職になると歩合がつかないこともあります。
参考:厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
経験年数による年収の違い
営業職の年収は、経験年数によって大きく変動します。新卒や未経験の初期段階では比較的低い年収からスタートする一方、経験を積むことでスキルや実績が評価され、年収が着実に上昇していきます。
新卒・未経験者の年収
新卒や未経験から営業職に就く場合、最初は平均年収よりも低い水準からのスタートとなることが一般的です。
しかし、企業の研修制度が整っていたり、インセンティブ制度が充実していたりする企業を選べば、早期に年収アップを実現することも可能です。
また、転職を考えている場合は、初めて営業職にチャレンジする際の心構えと基礎的なスキルを身につけることが重要です。
経験者の年収
営業経験がある場合、これまでの実績やスキルを評価され、未経験者よりも高い年収で転職できる可能性が高まります。特に、前職での実績が数字で明確に示せる場合や、特定の業界での専門知識がある場合は有利になります。
また、営業職で成果を上げることで、インセンティブやボーナスの割合が増加し、年間収入が大幅に上昇することもあります。
このように、営業職では経験を積むことでスキルやノウハウが増え、それが年収に反映されるため、長期的な視点でキャリアを考えることが重要です。
営業職で高年収を目指す方法
営業職で高年収を目指すためには、ただ働くだけではなく、戦略的なキャリア設計が重要です。
成果に応じて報酬が変動する営業職では、インセンティブ制度の活用や、高収入を期待できる業界や企業の選定が鍵となります。ここでは、営業職で高年収を実現するための具体的な方法やポイントを詳しく解説します。
インセンティブ制度の活用
営業職で高い年収を目指すためには、インセンティブ制度を上手に活用することが重要です。インセンティブ制度は、個人の成績がそのまま収入に反映されます。
例えば、医薬品や通信・ネットワーク機器業界では高額なインセンティブが設けられており、努力に応じて大きな収入を得ることができます。
もしあなたが自身の営業力に絶対の自信があるのであれば、基本給の高さよりもインセンティブの割合が高い企業を選ぶことをおすすめします。固定給がそこまで高くなくても、インセンティブで大きく稼げるチャンスがあります。
ただし、インセンティブ制度は企業によって計算方法が異なるため、事前にしっかり確認しておくことが重要です。
業界・企業の選び方
前述の通り、業界によって平均年収は大きく異なります。高年収を目指すのであれば、医薬品、金融、IT(SaaS、コンサルティング)などの高単価商材を扱う業界や、企業の成長性、インセンティブ制度の有無を重視して企業を選ぶことが重要です。
自分の適性や興味に合った業界を選ぶことも大切ですが、収入を考慮した企業選びをすることで、より高い年収を目指すことができます。
スキルアップとキャリアパス
高年収を目指すためには、継続的なスキルアップとキャリアパスの設計が欠かせません。具体的には、以下のようなスキルが挙げられます。
- 提案力・課題解決能力: 顧客の抱える課題を深く理解し、最適な解決策を提案する力。
- コミュニケーション能力: 顧客との信頼関係を構築し、円滑なコミュニケーションを図る力。
- 交渉力: 契約条件や価格交渉を有利に進める力。
- ITリテラシー: 顧客管理システム(CRM)などのツールを使いこなし、効率的に業務を進める力。
また、将来的にはマネジメント職やコンサルタント職へのキャリアパスを描くことで、さらなる高年収を目指せます。
営業職の年収に関するよくある質問
営業職の年収や転職に関する疑問は多くの方が抱えているテーマです。ここでは、よくある質問とその答えをまとめてご紹介します。
営業職の平均年収はどれくらいですか?
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、営業職の全国平均年収は約550万円です。
女性の営業職の平均年収は男性と違う?
同じく「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、男性の営業職の平均年収が約600万円であるのに対し、女性は約400万円と差があります。
女性が営業職に向いている人について詳しくは下記記事をご参照ください。

未経験から営業職で高年収は目指せる?
はい、目指せます。特にインセンティブ制度が充実している企業や、成長性の高い業界の企業を選ぶことで、未経験からでも早期に高年収を実現する可能性があります。
営業職を未経験から営業職への転職に興味がありましたら、下記記事に詳しく掲載しています。合わせてご覧ください。

高収入を狙える営業職の業界はどこですか?
営業職の中でも特に高収入を狙える業界には、医薬品・医療機器、金融、IT(SaaS、コンサルティング)、不動産(高額物件)などの業界で高収入を狙える可能性が高いです。
営業職の年収を上げるにはどんなスキルが必要?
提案力、課題解決能力、コミュニケーション能力、交渉力、そしてITリテラシーなどが年収アップに繋がるスキルです。営業職に必須のスキルについては下の記事も読んでみてください。

営業職への転職で失敗しないためのポイントは?
年収だけでなく、企業の文化、働き方、将来性、自身のキャリアプランとの整合性を考慮することが重要です。また、自身の営業スタイルや得意な商材を見極めることも大切です。
まとめ
営業職の年収は、業界、年齢、経験年数、そして個人のスキルや実績によって大きく変動します。厚生労働省のデータからも、平均年収は約550万円と決して低くはないですが、高年収を目指すのであれば、インセンティブ制度の活用、成長性の高い業界や企業の選択、そして自身のスキルアップが不可欠です。
年収は営業職の転職で重要な要素ですが、それだけではなく自身のキャリアプランや働き方との相性も考慮することで、後悔のない転職を実現できるでしょう。ぜひ今回の情報を参考に、あなたの理想の営業職への転職を成功させてください。